3686 ディー・エル・イー（DLE）のデイトレ株価情報。最新の株価情報や株価チャート、デイトレ銘柄コメントや企業情報などを掲載。急騰・急落などの株価の値動きから銘柄動向を深掘りします。

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3686 ディー・エル・イー（DLE）

3686 ディー・エル・イー（DLE）

3686 ディー・エル・イー（DLE）のデイトレ銘柄情報。急騰・急落などの値動きから銘柄動向を深掘りしていきます。

3686 ディー・エル・イーの最新デイトレ銘柄コメント

（2022/03/03：前日比+5.26％上昇）

ディー・エル・イーが大幅反発。2日の大引け後、グループの事業拡大を図るため、ビジネスメタバース事業を推進する子会社を設立することを発表。子会社の名称は未定としているが、22年3月中の事業開始を予定している。同社の100%子会社であるちゅらっぷすが80%の筆頭株主となり、同社の連結子会社となる予定。新事業に中長期的なグループへの業績寄与を期待する買いが先行したようだ。

▼現在出ている「買いシグナル」
ゴールデンクロス

▼現在出ている「売りシグナル」
75日線形回帰トレンド
ボリンジャーバンド

3686 ディー・エル・イーの株価チャート

3686 ディー・エル・イーの銘柄情報

事業内容

著作権や商標権等の知的財産権を開発・取得、動画広告等のマーケティングサービス、スマートフォンアプリ企画開発、映像コンテンツ制作等。アニメ・キャラクター「秘密結社鷹の爪」等のエンタメコンテンツを包括的に保有。朝日放送グループHDの連結子会社。

企業情報

商号	株式会社ディー・エル・イー
上場	2014年3月26日
本社所在地	東京都千代田区麹町3-3-4 KDX 麹町ビル7F
HP	ディー・エル・イーHP

3686 ディー・エル・イー過去のデイトレ銘柄コメント

（2020/12/3：前日比22.73％上昇）

ディー・エル・イーが急騰、ストップ高に。2日の大引け後、ワールドクラスのD2Cロダクトの開発スタジオCREATIVE LABSへ500万ドルの出資を行ったことを発表した。D2CとはECサイトを用いて直接消費者に販売する仕組み。同社は、日本での新しい拠点Creative Labs Japanオフィスの東京開設を主導し、日本発のプロダクトやサービスを世界中の人々に提供することに加え、日本市場向けの新しいコンセプトの構築に注力していくとしている。

（2020/7/20：前日比-10.15％下落）

ディー・エル・イーが急落。16日、インターネット交流サイト最大手のフェイスブックは、8月初旬に傘下の写真動画共有アプリ「インスタグラム」が短編動画加工機能「リールズ」を米国や日本でも利用可能にすることを発表。既に昨年11月にブラジルで導入、今年6月にはフランスとドイツでも利用可能に。中国の短編動画アプリ「ティックトック」への対抗策のようで、中国のアプリを禁止したインドでも利用可能としている。同社は直近で短編動画のソーシャルメディアプラットフォームを運営している「トリラー」への出資を行っており、今後競争の激化を懸念する売りが入ったようだ。

（2020/6/23：前日比-17.38％下落）

ディー・エル・イー急落。22日の大引け後に信用取引に関する規制措置を発表。23日売買分から信用取引による新規の売付け及び買付けに係る委託保証金率を50%以上から70%以上(うち現金40%以上)とする。日証金も同様に23日貸借取引自己取引分などに係る増担保金徴収率を現行の50%から70%(うち現金を40％)とする。これがネガティブ視され売り優勢となった。

（2020/6/12：前日比-16.53％下落）

ディー・エル・イーが大幅続落、ストップ安に。音楽主体の短編動画ソーシャルメディアプラットフォーム「TRILLER」を運営する米トリラー社への出資を発表から人気が続いている。6日連続ストップ高に買われるなど急速な株価の上昇に、本日は警戒感からの売りが優勢となったようだ。

（2020/6/2：前日比27.03％上昇）

ディー・エル・イーが急騰、ストップ高に。1日大引け後、音楽主体の短編動画ソーシャルメディアプラットフォーム「TRILLER」を運営する米トリラー社への投資を決定したことを発表し、好材料となった。TiKTokを猛追するTRILLERは現在ユーザーが急増しており、全世界で8000万ダウンロードを達成。今回の投資を通じ、日本向けにローカライズしたTRILLERの展開を予定している。

（2020/5/28：前日比36.23％上昇）

急騰、ストップ高に。27日大引け後にTriller, LLCへの投資を目的とした海外子会社及びファンドの設立を発表。また、音楽のエンターテイメント分野やライフスタイル分野の企画・製作を得意とし、高いクオリティと実績を持つamidus社の株式を取得、子会社化することを発表した。同社はIP(著作権や商標権などの知的財産権)を開発・取得、それを用いてコンテンツやサービスを提供しており様々な事業展開においてのシナジー効果を期待する買いが入った。