2370 メディネット
2370 メディネット のデイトレ銘柄情報。急騰・急落などの値動きから銘柄動向を深掘りしていきます。
2370 メディネット の最新デイトレ銘柄コメント
（2022/10/26：株価前日比+1.28％上昇）
メディネットが続伸。既に開示済みだが、同社は米国BioLegend社と新規モノクローナル抗体の研究用試薬としての製品化を目的としたライセンス契約を締結している。17日の大引け後、この度BioLegend社が同契約に基づき進めていた製品化に向けた検討が終了し、8月下旬より全世界で研究用試薬として販売を開始したことを発表した。モノクローナル抗体は、同社が「レギュラトリーT細胞を標的とした免疫抑制解除法の確立」に係る研究(独立行政法人科学技術振興機構(JST)の革新技術開発研究事業)で得た新規モノクローナル抗体の一つ。今後BioLegend社より新製品の販売額に応じたロイヤリティを受け取る予定だとしている。
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25日移動平均乖離率
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ありません
2370 メディネット の株価チャート
2370 メディネット の銘柄情報
事業内容
特定細胞加工物製造受託や再生医療等製品/治験製品の開発・製造受託等を行うトータルソリューション・プロバイダー。
企業情報
| 商号 | 株式会社メディネット |
|---|---|
| 上場 | 2003年10月8日 |
| 本社所在地 | 東京都大田区平和島六丁目1番1号 TRCセンタービル9F |
| HP | メディネット HP |
2370 メディネット 過去のデイトレ銘柄コメント
（2022/06/02：株価前日比-11.39％下落）
大幅に反落。同社は5月30日に米Ocugen社(旧ヒストジェニックス社)は自家細胞培養軟骨「NeoCart」による成人の膝軟骨の修復治療に関して、FDA (米国食品医薬品局)よりRMAT(再生医療先端治療)の指定を受けたことを発表。Ocugenとは自己培養軟骨の開発・販売を目的としたライセンス契約を締結していることから手掛かり材料として買いが入っていた。31日には年初来高値の99円まで上昇するも、その後は利益確定売りを浴び下げに転じている。高値警戒感と押し目買いから乱高下の展開となっている。
（2022/05/31：株価前日比-25.26％下落）
急落。30日、米Ocugen社(旧ヒストジェニックス社)は自家細胞培養軟骨「NeoCart」による成人の膝軟骨の修復治療に関して、FDA (米国食品医薬品局)よりRMAT(再生医療先端治療)の指定を受けたことを発表。同社はOcugenと自己培養軟骨の開発・販売を目的としたライセンス契約を締結していることから買いが入ったもよう。本日は年初来高値を更新する99円まで買われたものの、その後は利益確定売りに押される展開となったようだ。
（2021/6/15：株価前日比51.72％上昇）
メディネットが急騰、ストップ高を付け年初来高値を更新。同社は5月31日に、ヤンセンファーマ(東京都千代田区)と細胞療法における治験製品製造のための細胞調製に関する契約を締結したことを発表。ヤンセンファーマは米ジョンソン・エンド・ジョンソングループの医薬品部門で、将来的な利益への寄与を期待する買いが流入したもよう。詳細については、取引先との契約上現時点ではこれ以上の開示ができないとしている。
（2020/7/13：株価前日比29.79％上昇）
メディネットが急騰、一時ストップ高に。本日、19年にγδＴ細胞培養加工技術を導出する契約を締結した台湾のメディジェン・バイオテクロノジー社(MBC、台北市)の関連企業TBGバイオテクノロジー社が製造する新型コロナウイルス迅速抗体検査キットの提供を開始することを発表。MBCと契約締結を行い、本製品を日本国内で提供する予定という。また、豪投資銀行のマッコーリー・バンクが財務省に大量保有報告書を提出、同社株の保有割合が11.58%と5%を超過したことがわかり、思惑が向かった。
（2020/6/3：株価前日比-10.92％下落）
メディネットが大幅続落。2日大引け後に、3日売買分より信用取引に関する臨時措置を実施することを東証と日証金が発表。東証は信用取引による新規の売付け及び買付け及び買付けに係る委託保証金率を現行の30%以上から50％以上(うち現金を20%)とする。日証金も同様に貸借取引自己取引分などに係る増担保金徴収率を現行の30%から50%(うち現金を20%)とする。これをうけた売りが出たようだ。
（2020/5/25：株価前日比42.74％上昇）
大幅続落。25日の大引け後、調査委員会による同社品質不適切行為に関する第3次調査報告書で、新たに15拠点で101件の不適切行為が判明した。合計16拠点で累計148件となる。幅広い事業で品質不適切行為が発覚しており調査完了にはさらに時間がかかる見通しで、完了時期は秋ごろを見込む。一段の不適切行為発覚や対応費用の拡大など懸念する売りが出ているもよう。
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業種：サービス業
